回復期リハビリテーション病棟が果たす役割って??

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★回復期リハビリテーション病棟は社会復帰を目指す病棟です!

 回復期リハビリテーション病棟とは、病気や怪我によって身体に機能障害を負った患者さんが社会復帰をするための専門のリの治療をする病棟のことです。回復期リハビリテーション病棟は、急性期から生命を失う危機を乗り越え、急性期病院を退院または一般病床から転棟し、これから一社会人として社会生活に戻って今までとおりの生活ができるようになるために、リハビリ治療を専門に行っていきます。この病棟がなく、一般病床だけしかなければ、死に至るような状態からは回復すれば、社会復帰できる状態でない場合でも自宅へ退院せざるを得ない状況になりかねません。そう考えると、社会復帰にむけたとても重要な役割をもった病棟といえるでしょう。

★回復期リハビリテーションにおいては事細かい施設基準が存在します。

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(1)リハビリテーション科を標榜しており、当該病棟に専任の医師1名以上、専従の理学療法士3名以上、作業療法士2名以上、言語聴覚士1名以上及び在宅復帰支援を担当する専任の社会福祉士等1名以上の常勤配置を行うこと。なお、複数の病棟において当該入院料の届出を行う場合には、病棟ごとにそれぞれの従事者が配置されていること。
(2)当該病棟が回復期リハビリテーション病棟入院料1を算定する場合、重症の患者(別添6の別紙21に定める日常生活機能評価で10点以上の患者をいう。以下この項において同じ。)が新規入院患者のうち3割以上であること。なお、その割合は、次のアに掲げる数をイに掲げる数で除して算出するものであること。ア直近6か月間に当該回復期リハビリテーション病棟に新たに入院した患者(第2部通則5に規定する入院期間が通算される再入院の患者を除く。)のうちの重症の患者数 イ直近6か月間に当該回復期リハビリテーション病棟に新たに入院した患者数(第2部通則5に規定する入院期間が通算される再入院の患者数を除く。)
(3)当該病棟に入院する全ての患者の状態を別添6の別紙7の看護必要度評価票A項目を用いて測定し、その結果、当該病棟へ入院する患者全体に占める基準を満たす患者(別添6の別紙7による測定の結果、看護必要度評価票A項目の得点が1点以上の患者をいう。)の割合が1割以上であること。なお、その割合は、次のアに掲げる数をイに掲げる数で除して算出するものであること。ただし、平成26年3月31日において、現に当該入院料の届出を行っている保険医療機関については、平成26年9月30日までの間は、当該要件を満たしているものとする。ア直近6か月間に当該回復期リハビリテーション病棟に新たに入院した患者数(第2部通則5に規定する入院期間が通算される再入院の患者を除く。)のうちの当該基準を満たす患者数 イ直近6か月間に当該回復期リハビリテーション病棟に新たに入院した患者数(第2通則5に規定する入院期間が通算される再入院の患者数を除く。)
(4)直近6か月間に当該病棟を退院した患者であって、入院時の判定で重症であったもの(第2部通則5に規定する入院期間が通算される再入院の患者を除く。)のうち、3割以上の患者が退院時において入院時と比較して日常生活機能評価で4点以上改善していること。
(5)当該保険医療機関において、休日を含めすべての日において、リハビリテーションを提供できる体制を備えていること。なお、リハビリテーションの提供体制については、当該保険医療機関のその他の病床におけるリハビリテーションの実施状況を踏まえ、適切な体制をとることとするが、回復期リハビリテーションが提供される患者に対し、休日の1日当たりリハビリテーション提供単位数も平均2単位以上であるなど、曜日により著しい提供単位数の差がないような体制とすること。
(6)当該病棟に配置されている専従の常勤理学療法士又は専従の常勤作業療法士のうち1名以上がいずれの日においても配置されていること。
(7)当該病棟において看護又は看護補助を行う看護要員の配置が当該保険医療機関の休日においてもリハビリテーションを提供する支障とならないよう配慮すること。
(8)(5)から(7)については、平成26年3月31日において、現に当該入院料の届出を行っている保険医療機関については、平成26年9月30日までの間は、当該要件を満たしているものとする。
(9)毎年7月において、1年間(前年7月から6月までの間)に当該入院料を算定する病棟に入院していた患者の看護必要度A項目の得点について、別添7の様式49の4により地方厚生(支)局長に報告を行うこと。
これだけたくさんあるとよくわからなくなってしまいますよね。しかし、このような施設基準が存在するおかげで、今日におけるリハビリテーション病棟が存在していけるのかもしれませんね。

★入院したいと思っても、実は入院できる対象疾患が存在します。

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 回復期リハビリテーション病棟に入院するには、希望したからといって必ず入院できるわけではありません。
1)脳血管疾患、脊髄損傷、頭部外傷、くも膜下出血のシャント術後、脳腫瘍、脳炎、急性脳症、脊髄炎、多発性神経炎、多発性硬化症、腕神経叢損傷等の発症後もしくは手術後、又は義肢装着訓練を要する状態  発症から2ヶ月以内・期間150日
高次脳機能障害を伴った重症脳血管障害、重度の頚髄損傷および頭部外傷を含む多部位外傷 期間180日
2 多肢の骨折、大腿骨、骨盤、脊椎、股関節又は膝関節の骨折 発症から2ヶ月以内 期間90日
3 外科手術又は肺炎などの治療時の安静により廃用症候群を有しており、手術後又は発症後 発症から2ヶ月以内 期間90日
4 大腿骨、骨盤、脊椎、股関節又は膝関節の神経、筋又は靭帯損傷後 発症から1ヶ月以内 60日
5 股関節又は膝関節の置換術後の状態 発症から1ヶ月以内 期間90日
この基準をみたしている患者が入院できます。しかし、入院期間もきまっているので、ずっと長期的にいれるわけではないので目標をもって入院生活を送っていかなければいけませんね。

★回復期リハビリテーション病棟における看護師の役割とはいったいなに?

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 名前の通り、リハビリを専門に行う病棟の為、看護師は状態観察・投薬管理・車いすに移乗・身の回りの手伝い…これでは一般病棟と同じ?と思うかもしれません。しかし、特徴としてリハビリを行う時間がとても長いので、状態観察一つとっても、その日の状態を看護師が見極め安全なリハビリを行えるのかを判断する役割があります。様々な観点から、その日一日患者が事故なくスムーズにリハビリを行えるよう進めていく必要があります。
また、社会復帰を目指している患者が多いため、できることは自分でやってもらいできないところだけ手を貸していくという風な役割を担い、見守りも行いながら少しでも患者のADL向上の手助けをしていくことがとても大切ですね。リハビリにおいて向上したADLを次につなげていくというということが、回復期リハビリテーション病棟の看護師の大きな役割だと思います。

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